新しい教育の開業モデルとして、『調査月報』掲載記事が『2026年版 新規開業白書』にも掲載されました。
このたび、日本政策金融公庫総合研究所が発行する『2026年版 新規開業白書』に、個別指導シェアスペースsolveをご紹介いただきました。
今回の掲載は、先日ご紹介いただいた『調査月報』の記事が、『2026年版 新規開業白書』に8ページにもわたり掲載されたものです。日本政策金融公庫では、全国のさまざまな新規開業事例を調査・研究しており、その中の一事例として、個別指導シェアスペースsolveの取り組みをご紹介いただいております。
個別指導シェアスペースsolveは、「教える人が活躍すれば、生徒により良い教育が還元される」という考えのもと、講師一人ひとりが自分のブランドで教育活動を行える、新しい教育プラットフォームを目指しています。
従来の学習塾とは異なり、講師が主体となって教育サービスを展開し、それぞれの専門性や強みを活かした学びを提供できる環境づくりに取り組んでいます。このような新しい開業・事業モデルを、公的機関の調査・研究の一事例としてご紹介いただけたことを、大変光栄に感じております。
近年では、日本政策金融公庫『調査月報』『2026年版 新規開業白書』をはじめ、教育業界専門誌『私塾界』、学生向けWebメディア『ビジョン図鑑』など、さまざまな立場の専門機関・専門メディアからご紹介いただく機会にも恵まれました。
個別指導シェアスペースsolveは、これからも教育に熱意を持つ先生方が安心して挑戦できる環境を整え、多様な教育サービスが生まれるプラットフォームとして、新しい教育の可能性を広げてまいります。